メタボリックシンドロームで注目される健康関連市場・企業（2006年8月）

１．「メタボリックシンドローム」とは

最近、日本人のヘルスケア市場での大きな話題は「メタボリックシンドローム」である。この概念は2006年5月上旬、厚労省が発表した「平成16年国民健康・栄養調査」報告書において取り上げられたが、その副題には「メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の状況を中心に」が付けられた。

厚労省の定義によると、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）とは、「内臓脂肪が蓄積することによって、血圧、血糖が高くなったり、血中の脂質異常をおこしたりして、食事や運動などの生活習慣を改善しなければ、心筋梗塞や脳卒中などが起こりやすくなる状態」のことを指すとされている。

　同報告書の概要から、要点を紹介すると以下のようである。

●メタボリックシンドロームの状況について

（1）メタボリックシンドロームが強く疑われる者と予備群と考えられる者を併せた割合は、男女とも40歳以上で特に高い

（2）40～74歳でみると、男性の２人に１人、女性の５人に１人が、メタボリックシンドロームが強く疑われる者又は予備群と考えられる者である。40～74歳におけるメタボリックシンドロームの有病者数は約940万人、予備群者数は約1,020万人、併せて約1,960万人と推定される

(3)腹囲が男性で85cm、女性で90cm以上の者は、血中脂質、血圧、血糖のいずれかのリスクを２つ以上有する割合が高い

●生活習慣の状況について

(1)運動習慣のある者の割合が低いのは、男性20～50歳代、女性20～40歳代

(2)朝食の欠食率は男女とも20歳代で最も高く、男性で約３割、女性で約２割。20歳代の一人世帯に限ると、男性では約７割、女性では約３割

(3)脂肪からのエネルギー摂取が25％を超えている者の割合は、成人で男性約４割、女性約５割

２．メタボリックシンドロームの診断基準

上記の中で、「有病者」「予備軍」のカテゴリーについては、2005年に日本内科学会など8学会（日本肥満学会、日本動脈硬化学会、日本糖尿病学会、日本高血圧学会、日本循環器学会、日本腎臓病学会、日本血栓止血学会、日本内科学会）が定めたメタボリックシンドロームの診断基準などにおいて取り上げられている。

8学会が定めたメタボリックシンドロームの診断基準は下記のようであるが、この診断基準に基づいて「内臓脂肪蓄積＋2項目以上」に該当する場合が「有病者」、「内臓脂肪蓄積＋1項目」に該当する場合が「予備軍」とされている。

　　　　　　　　　＜メタボリックシンドロームの診断基準＞

１）内臓脂肪蓄積　（・ウエスト周囲径（男：85cm以上、女：90cm以上）

　　＋

下記のうち、2項目以上（有病者）または１項目（予備軍）に該当

２）血清脂質以上　　（トリグリセリド値で150mg/dL以上、HDLコレステロール値で　

　　　　　　　　　　40mg/dL未満のいずれかまたは両方）

３）血圧高値　　　　　（最高（収縮期）血圧：130mmHg以上、最低（拡張期）血圧：　　　

　　　　　　　　　　85mmHg以上のいずれかまたは両方）

４）高血糖　　　　　　（空腹時血糖値：110mg/dL以上）

３．日本人の生活習慣の現状と問題点

上記のような基準に基づきメタボリックシンドロームと診断された場合、その人は糖尿病や高血圧症、高脂血症等を発症しやすくなり、また、それらの結果としてさまざまな心臓疾患あるいは脳梗塞（脳卒中）のリスクも高まる、とされる。

人口の高齢化が一層進むわが国において、こうした中高年層でのメタボリックシンドローム症状の増加を放置すれば、生活習慣病などの増加が一層加速されることが懸念される。厚労省では、こうした潜在患者の増加を食い止めるため、2008年度から｢40歳以上74歳以下｣の健保加入者及び扶養家族などの5,800万人を対象にメタボリックシンドローム関連の健康診断と保健指導を導入することを決めている。

メタボリックシンドロームをはじめとする生活習慣病の予防やリスクの高い人での健康対策などにおいては、生活習慣の改善、すなわち食生活、運動、嗜好品（飲酒や喫煙）の改善が重要となる。

＜食生活＞

・野菜の摂取量の不足

　　成人一人当たりの一日の野菜摂取量の標準値は350gとされる。厚労省の今回の調査結果では総平均量277.5gであり、20％以上の不足となっている。年齢別でも、20歳代249g（-29％）、30歳代255ｇ（-27％）、40歳代276g（-11％）と若年層ほど低い摂取量となっている。

・朝食の欠食

　朝食を摂らない人は年々増加傾向にあるが、2004年時点では全体で10％を超え、過去最高を示している。特に20歳代では男性で約30％、女性で約20％とともに高く、20歳代の一人世帯に限った場合では、男性で約70％、女性で約30％となっており、栄養バランス上、また不規則な食習慣による肥満の助長などのリスクが高まっている。

＜運動習慣＞

・運動量の不足、低下

　上記の報告書によると、平成16年の結果では、運動習慣のある人（１回30分以上の運動を週２日以上実施し、１年以上継続している人）の割合は、男性の60歳代以上では高く、男性の20～50歳代、女性の20～40歳代で低い、という結果であった。また、運動習慣のある人の経年変化（5年間）をみると、全体ではほぼ横ばいであるが、男性の60歳以上、女性の50歳以上で高い傾向が維持されているのに対して、比較的若い年齢層で低い傾向が続いている結果となっている。

＜喫煙習慣＞

現在習慣的に喫煙している人の割合は、男性で40％、女性で10％であり、男性では30歳代が最も高く60％、20、40、50歳代で50％、女性では20～30歳代で最も高く20％であった。また、男性においては、以前から習慣的に喫煙している人の割合は、年齢が上がるにつれ高い傾向が続いている。

＜よく噛んで食べる＞

40歳以上において、「何でも噛んで食べることができる」と回答した人の割合は、「歯の本数が20本以上の人」では約80％であるのに対して、「歯の本数が19本以下の人」では50％であった。この傾向はどの年齢層においても同様であった。

４．高まる健康食品への期待

以上のような現在の日本国民の健康・栄養状態の調査結果からは、どの面においても改善の必要があることが示された。こうしたことを背景に、特に注意が払われる食生活面では、近年、通常の食事のほかに不足しがちな栄養分や体質など改善のために「栄養食品」の摂取が増えている。

「健康食品」には、周知のごとく「健康補助食品（サプリメント）」と「栄養補助食品」等がある。このなかには、厚労省が設定した食品としての安全性や有効性をクリアした健康食品としての「保健機能食品」があるが、これはさらに｢特定保健用食品（トクホ）｣と「栄養機能食品」がある。

「特定保健用食品（トクホ）」の場合は、厚労省は「食品機能を有する食品の成分全般を広く関与成分の対象として、ある一定の科学的根拠を有することが認められたものについて、厚生労働大臣の許可を得て特定の保健の用途に適する旨を表示した食品」と定義づけを行っている。このため、医薬品並みに審査され、販売認可を得るには人を対象とした試験データが求められている。

一方、「栄養機能食品」については、厚労省は「主に、ビタミン、ミネラルといった人間の生命活動に不可欠な栄養素について、医学・栄養学的に確立した機能の表示を行った食品であり、厚生労働大臣の定めた基準に従って、自己認証により表示を行った食品」と定義しており、現在、17成分（亜鉛、カルシウム、鉄、銅、マグネシウム、ナイアシン、パントテン酸、ビオチン、ビタミンＡ、ビタミンＢ1、ビタミンＢ2、ビタミンＢ6、ビタミンＢ12、ビタミンＣ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、葉酸）について、規格基準が定められている。

以上のことを背景に、わが国においても近年、健康食品市場の成長が著しい。健康食品市場には、上記のような国の基準にそった製品から全くの民間ベースの製品まで玉石混交の状態のため、正確な把握が難しいとされる。

以下においては、業界紙、その他が発表している市場予測データを紹介しながら、わが国での健康食品の現状や将来性を見ていく。

５．健康食品市場、トクホ市場の規模とその推移

●健食流通新聞（ニューマガジン社発行）の調査データ

　ニューマガジン社が発行する「健食流通新聞」が発表している「健康食品市場の推移」によると、日本の健康食品市場（トクホを除く）は、1990年代は概ね6,000億円から8,000億円の間で推移していたが、2000年以降は右肩上がりの成長を示し、2003年で1兆円規模を突破、2004年には1兆2千億円に達していると見ている2000年以降の5年間での市場成長率は毎年10％を示している。

健康食品の主な素材別の市場規模は、下表のようになっている。

　　　　　　　　　　＜健康食品の素材別市場（2003年推計値）＞

「健食流通新聞」が発表している上記の健康食品市場には「トクホ」は含まれていないが、「トクホ」の市場規模については（財）日本健康・栄養食品協会が別途発表しており、